とある後遺症患者の日記

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石垣のり子議員「（コロナ後遺症への対応について）考えていただくのももちろんですけれども、出来る事がもう目の前にある」

コロナ後遺症 政治

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はじめに

立憲民主党の石垣のりこ議員が、2022/3/16の参議院 厚生労働委員会でコロナ後遺症について質問していました。

質問は６つです。

  1. 「新型コロナウイルス感染症の罹患後症状」と「コロナ後遺症」は同じものであるという認識でよいか？
  2. コロナ後遺症の総定数はどれくらいだと考えているのか？
  3. コロナ後遺症対策費に計上している令和４年度の予算はいくらか？
  4. コロナ後遺症に対して取り組んでいること、現在どんな事があるのか？
  5. 自治体アンケートでは後遺症対応に消極的な結果が出ている。それをどのように受け止めているのか？
  6. 研究と対応は同時に進行をする必要があると思うが、今後の後遺症対応についてどう考えているか？

登場人物

文字起こし

www.youtube.com
石垣議員
...軽症であろうとまだ未知の病気で今後どのような変異が出てくるかもわからない。長期的な影響もわからないというのが現実だと思います。まずコロナに罹患することのリスクがあると思います。
後遺症です。厚労省はコロナ感染症の診療の手引きの別冊として、罹患後症状の手引きを作成しています。この罹患後症状、パッと聞いて何のことだろうという感じが思いうかぶ方もいらっしゃるかもしれませんが、わかりづらいと思います。罹患後症状と、いわゆる後遺症って違うんでしょうか？*1 *2

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佐原健康局長
お答えいたします。ご指摘のように厚労省の診療手引きでは罹患後症状という言葉を使っております。この罹患後症状につきましては、特に、あの、新型コロナウイルス感染症の罹患後症状につきまして、いまだ明らかになっていないことが多く、国内における定義も定まっておりません。*3 *4 *5

石垣議員
まあ、なんか明確に未だに定義されていないということなんですけども、私の端的な質問としては「違うんでしょうか？」ということなんですけれども。同じということなんですか？違うという事ですか？

佐原健康局長
お答えいたします。罹患後症状は、新型コロナウイルス罹患後の、おー、感染性は消失したにもかかわらず、他に明らかな原因がなく急性期から持続する症状と幅広くさすのである一方で、一般的に後遺症という場合には、あー、この感染症の直接の原因とする感染後、感染症消失後の症状を意味するというふうに考えられます。
この今回の場合、まだあの定義も定まっておらないわけでありますし、あの直接の原因とするものかどうかということも含めて幅広くとって、あのー、この病態を捉えていくということが重要だと考えております。*6

石垣議員
まあいろいろ、WHOでもいろいろな言い方を使っている中で、あえてこのpost-COVID-19 conditionというところから、罹患後症状っていう風なんですけどね。言葉を引いてきたというか当てたということに関しても、どういう意図があるのかなということをいろいろ考えてしまうんですけれども、ここだけにこだわっていても仕方ないので、次に進みますが、じゃあそのコロナ、カギかっこ付きで罹患後症状の患者というふうに、まだ定義はされないのかもしれませんが、総定数というのは厚生労働省としてはどのようにお考えでしょうか？

佐原健康局長
お答えいたします。あのー、現時点において、そうした患者数を推計するというのはなかなか難しいわけなんですが、あのー、令和２年度から厚生労働科学研究を実施しておりまして、この中では、新型コロナ感染症の入院歴のある患者さん525例の追跡調査を行っております。
これによると診断の、5か、6か月後の時点で罹患者全体の10%以上に、なんらかの罹患後症状があったと、また一方で、多くの罹患者は、症状が改善していたというような結論が出ております。これはあの、当該研究はまだ中間報告でありまして、引き続き研究を行っていくという状況になっております。*7

石垣議員
研究の途中ということなんですけども、およそ、その総定数も現時点では示すことができないというのが現在の厚労省の見解ということですよね。で、じゃあコロナ後遺症。ま、コロナ罹患後症状でもいいんですが、いま、この令和４年度の予算審議が行われているわけなんですけれども、このコロナ罹患後症状への対策費として計上されている令和４年度の予算はいくらですか？

佐原健康局長
えっと、はいお答えいたします。新型コロナ感染症の罹患後症状の研究への令和４年度以降の予算措置については現時点で未定でありますけれども、令和３年度の補正予算で遷延（せんえん）症状、合併症の出現持続、それからそれらの背景要因などの分析のための約２億円を確保していただいておりまして、これらを活用しながら病態の把握、また適切な医療に繋げられるよう取り組んでまいりたいという風に考えております。*8 *9

石垣議員
令和４年度、新年度に補正で組んだからという話ですけれども、項目立てでこの後遺症・・・、罹患後症状でもいいんですけれども、それに対する予算が実際に組まれていないというのは、これ本当にちゃんと対応する気があるのかなって、非常にいぶかしく思います。その上で、厚生労働省がコロナ後遺症に対しても取り組んでいること、現在どんなことがありますか？

佐原健康局長
はいお答えいたします。あの、厚生労働省として取り組んでいることにつきましては今、まず一つは、あのー、先ほどご質問がございました、えー、実態把握や原因究明に関する調査研究というものがございます。*10
また、えっと、これらの知見、これまでに得られましたこういった研究、あるいは海外の諸研究に基づきます知見に、を含めまして昨年12月に、えー、罹患後症状に悩む患者さんに対して適切な医療が提供されるように、の、かかりつけ医の皆さん等の、まあ医療従事者向けの診療の手引きというのは取りまとめているところでございます。
またあの罹患後症状に悩む方が必要な医療を受けていただけるようこの診療の手引きに加えまして、各自治体における外来や相談窓口の設置等の取り組みの例も各自治体宛に周知をしているところでございます。今後も現場の皆さんの意見を聞きながらあの、さらにどのようなことができるか考えていきたいと考えております。

石垣議員
研究が多分３つあって、新しくまた増えたものがあるのかもしれませんけども、プラスこの先ほどご覧頂きました、えー診療の手引き別冊の罹患後症状のマネジメントという冊子一冊でこれがあります。
自治体で各対応してくださいという通知が、昨年令和３年の12月６日付で出ているもの、これは資料の４番目に４枚にわたってちょっと皆さん見づらい細かい字で恐縮ですけれども、これが基本的に自治体に対する通知のすべてなわけですね。

新型コロナウイルス感染症の罹患後症状を呈する者への自治体における取組について（周知）

で、貴自治体におかれましては罹患後症状を呈する者が医療につながるよう取り組みを検討する際のご参考としていただければ幸甚ですという風に、この事務連絡の最後に書かれているんですが、各自治体にアンケート調査がなされております。
最終的に157自治体にお声かけをして134自治体から回答があったという風に伺っております。で、その内容を見てみますと、ちょっと細かい字で恐縮なので皆様のちょっと見える範囲で後でまた検索などしていただければ幸いでございますが、各自治体の取り組みがどうかというとコロナウイルス感染症に対する総合的な相談窓口を設置しているところは「はい」が114、「いいえ」が20ということで全体の相談窓口は作っているところが多い。それでも、窓口を作っていないというところが20もあるわけですね。
で、そのうちさらに、この遷延（せんえん）症状についてというまたわかりづらい表現が書かれておりますけれども、遷延（せんえん）症状についての相談窓口があるかというところなんですけども、「はい」と応えているのが85、「いいえ」が30、「回答していない」のは19。この回答していないのが19あるという所で、これは資料の6枚目になりますけれども、まあどういうことなのか何を言っているのかわからないという意味だったのか判断しかねるだったのかわかりませんけども、まあ、こんな状況にあると。*11
で、さらに、じゃあどういうと具体的に相談があった時に医療に繋げられるように、まあ自分の自治体で対応してくれている病院、それを紹介しているかとなると、さらに数は減っていくわけです。リストを作成し、ホームページ等で公表しているのが7つの自治体。リストを作成していない112の自治体ということで、各自治体の取り組みは、かなり消極的である。対応が追いついていないということもあると思いますが、こういう状況なわけですね。これに関して、この自治体のアンケート結果もふまえて、厚労大臣、この後遺症に関しての対応をどのように受け止めていらっしゃいますか？

後藤厚労大臣
えぇ、アンケートの結果につきましては、今委員からご紹介もあったわけでありますけれども、この結果そのものを令和３年12月にま、自治体に周知しておりまして、罹患後症状に悩む方が必要な医療を受けて頂けるように、各自治体における外来や相談窓口の設置等の取り組みの、参考例のお知らせを致しております。一方で、罹患後症状を呈する方については、まずかかりつけ医や地域の医療機関に繋ぐことが大事だと考えております。えぇ、新型コロナ後遺症の罹患後症状については、引き続き国内外の知見を踏まえまして、病態の把握を進めるとともに適切な医療に繋げられるように検討を続けていきたいと思っております。

石垣議員
でも、通知一つなんですよ。で、かつこのアンケート結果を見て、「あ、なんだやってないところが多いんだ」という結果が、パッと見て把握できるわけですよね。あ、じゃあ他もやってるんだったらうちもやらなきゃと思うかもしれませんけど、他やってないんだったらじゃあうちが積極的にやろうと思う自治体が、それでなくても業務過多になっているのに、どれだけあるかというのは非常に疑問です。
で、本当に、厚労省が各自治体のこの後遺症対応を積極的な投資されるのであれば、もっと丁寧に各自、それこそ予算をつけて、窓口を作るための予算、医療機関につないでいくためのサポートをできる体制を整えないと、本気でやっているようには決して私には見えません。
で、具体的に今実際に研究を進めて行って何をもって後遺症とするのかということを確定していくというか研究を進めていかれるのはもちろんですけど、同時進行として実際今本当に苦しんでいらっしゃる方が大勢いらっしゃいます。渋谷でヒラハタクリニックを開業していらっしゃる平畑先生がまあもう1000人単位で後遺症外来を設けて、ほんと夜遅くまで患者さんを全国各地から地元の自分の近くに後遺症を見てくれているところがない、見てくれていても、まあ気のせいだからと言われて最終的に風邪薬のようなものを処方されて、それでおしまいになってしまっている。いやでも、本当にこれを飲んでも治らないどうしたらいいんだろうでたどり着いて先生に診てもらっているという本当に切実な願いって…、もうあの…、悩みもあるわけですよね。*12
その平畑先生が診療されている一つの事例としていくつかご紹介いたしますけれども、後遺症の患者が本当に苦しんでいらっしゃいます。えぇ、療養期間終了後、身体のだるさに気付き、寝ていたことによって体力が落ちたのかと思って筋トレやウォーキングなどを開始した。これ、先生方が体動かすといいよと薦める場合もあるそうです。ところが、どんどん倦怠感が強くなって寝たきり状態になってしまったというケースが実際にあると。
あとは一般的な検査では異常がないため、心因性の症状と言われて精神科を受診したが、精神科では精神疾患ではないと言われ、どうして良いかわからない。仕事をすることも出来ないのに、傷病手当のための診断書も書いてもらえないと言って、非常に困っていらっしゃると。

マウントサイナイ病院や欧州WHOが作成したリハビリテーション資料*13 *14 では、こうした被害への注意が促されています。

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Rehabilitation of Post-acute COVID19 Syndrome（Mount Sinai）

Clinicians：自分たちの歴史を知りましょう

  • 知っておきましょう。ウイルス感染後の症候群や目に見えない症状を呈する患者に対して、臨床医がガスライティングを行ってきたという長い歴史があることを。*15
  • 理解しましょう。医師は何十年もの間、ME/CFSコミュニティに対して「必要なのは運動とポジティブ思考だ」と言い続けてきたことを。
  • 認識しましょう。これらのアプローチは一貫して、症状の悪化や障害の増加という害をもたらすものであったことを。

あとはまああの、神経系にも影響があるというふうにも指摘されていたりもしますけれども、頭の回転が悪くなり、光りも辛くなった、スマホやパソコンの画面を見ていることも辛くなり、文章を書くこともできなくなってしまったため、仕事ができないが、職場からはサボッているだけ、気持ちの問題などと責められ自死を考えてしまっているという、こういう深刻なケースも実際に臨床の現場で患者さんを診ている先生から報告がされています。
で、わからないと思うんです。これが本当にどういう経緯というか、どういう背景を持って、どういう因果関係を持ってというのは、難しいと思います。ただ、研究を進めていかれると同時に、実際に考えてみるとこれやっぱりコロナとしか思えないと。で、体の変化を感じて病院を受診したいと思っているけれども、ちゃんとそれに対する理解のある先生方が、まだまだいらっしゃらない。
で、この診療の手引きを作られたのはもちろんいいんですけれども、この内容に関しても、やっぱりもっと、あの臨床の先生方のですね。全国で心ある、あの後遺症の外来を開いていらっしゃる方がいて、そういう方たちの知見も含めて、しっかりと見直しをどんどん図っていかなくてはいけないという状況にあると思います。
同時進行だと思うんですけれども、今後の後遺症対応についてぜひとも積極的なご答弁をいただきたいと思いますが、後藤厚労大臣いかがでしょうか？

後藤厚労大臣
あの、今もご報告、ご答弁差し上げているように、まだ実態について、えー、なかなか分かりにくいところがありまして、研究等を行っておりますけれども、まあ、いま、あのー、アンケート調査でもご指摘いただいたように、えー、本当に困っておらる方に対して、きちっと対応していくってことは、あのー、重要なことだというふうに思っておりますので、まあ、こうした取り組みについて、えー、どのようにして、えー、しっかりと取り組んでいくことができるのか考えさせていただきたいと思います。

石垣議員
考えていただくのももちろんですけれども、出来る事がもう目の前にあるので、まずは現場の先生方、もっともっと多くの声を聞いて、しっかり診療の手引きに反映してそれを周知徹底していただきたいと思いますし、予算をつけていただきたいと思います...

*1:新型コロナウイルス感染症診療の手引き【別冊】罹患後症状のマネジメント（厚生労働省）

*2:手引きの内容が臨床医や患者の間で問題視されており、実際にNPO団体の筋痛性脳脊髄炎の会からは６つの問題点を指摘されています。 コロナ感染で強いけん怠感 患者団体が国に因果関係 調査求める | 新型コロナウイルス | NHKニュース21.12.21コロナ後遺症「診療の手引き」の改訂案 | NPO法人 筋痛性脳脊髄炎の会(ME/CFSの会)

*3:WHOは2021年10月に臨床症例の定義を発表しました。以下引用。"post-COVID-19 condition occurs in individuals with a history of probable or confirmed SARS-CoV-2 infection, usually 3 months from the onset, with symptoms that last for at least 2 months and cannot be explained by an alternative diagnosis. Common symptoms include, but are not limited to, fatigue, shortness of breath, and cognitive dysfunction, and generally have an impact on everyday functioning. Symptoms might be new onset following initial recovery from an acute COVID-19 episode or persist from the initial illness. Symptoms might also fluctuate or relapse over time." Long COVID - Wikipedia]

*4:「罹患後」という表現だと、WHOの定義にある"a history of probable or confirmed SARS-CoV-2 infection"のニュアンスが伝わりにくいですね。このWHOの表現だと「感染した可能性が高い人」も含まれていますが、罹患後という言葉だとそのニュアンスは低いです。しかも罹患後症状の手引きの本文を読んでいくと、罹患後症状の定義から、明確に「history of probable」の部分が取り除かれています。冊子名はWHOを参考にしたと言っておきながら、中身については勝手に余計な部分を抜いた。残念ながら「検査陽性患者以外は後遺症患者として取り扱いたくない」という国の意図が透けてしまいますね＾＾；

*5:イギリス（NICE）は "the long-term effects of COVID-19"、アメリカ（NIH）は "Post-COVID Conditions"。たしかに、日本の手引き名は平易なことばを使っておらずわかりにくいですね＾＾；

*6:直接の原因ではない、すなわち間接的な原因については、重症者の集中治療後症候群（post intensive care syndrome：PICS）や心因性の症状のことを指しているのでしょうか。ちなみに、心因性とみなされてしまい必要な医療ケアが受けられなくなる被害については、この後石垣議員が指摘します＾＾

*7:COVID-19後遺障害に関する実態調査（中等症以上対象）ですね。しかし、この研究は中等症以上が対象という点に注意しなければなりません。軽症以下でも後遺症を発症しうる事が海外の研究により明らかになっています。Prof. Akiko Iwasaki on Twitter: "How can a mild respiratory SARS-CoV-2 infection lead to longterm neurological symptoms? Possibilities include 1) direct infection of 🧠, 2) autoimmunity, and 3) inflammatory impact of infection distal to the 🧠. In this study, we focused on 3) 👇🏽 (2/)… https://t.co/vQzrclTrh5"

*8:感染症対策で代表的な「アベノマスク」はどうかというと、契約額大幅圧縮で260億円になりました。さらに、検品経費が21億円、保管費用が６億円。そのうえ、無償配布なら10億円、廃棄なら6000万円プラスでかかり、ついでに言うと53万枚が行方不明です。アベノマスク、260億円に修正 5月中配布完了ならず｜テレ朝news-テレビ朝日のニュースサイトさまようアベノマスク、倉庫を転々 今なお8000万枚 保管費用は6億円超にも：東京新聞 TOKYO Web 「アベノマスク」無償配布すれば配送費10億円、廃棄なら6000万円の試算 国会でも論議 - 社会 : 日刊スポーツ

*9:「遷延（せんえん）症状」という用語が使われておりますが「物事や病状が長引くこと」だそうです。コロナ後遺症のことかと思いますが、WHOが「症状はまた時間の経過とともに変動したり、再発する可能性もある」という定義にある意味が感じられず、ふさわしい言葉とは思えないですね＾＾； 遷延 – 難病情報センター

*10:「COVID-19後遺障害に関する実態調査（中等症以上対象）」※呼吸器学会理事長が代表、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の長期合併症の実態把握と病態生理解明に向けた基盤研究」※呼吸器内科教授が代表、「新型コロナウイルス感染症による嗅覚、味覚障害の機序と疫学、予後の解明に資する研究」※耳鼻咽喉科教授が代表 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000798853.pdf。コロナ後遺症で重要とされる神経免疫や循環器の専門家による研究がありませんね＾＾；

*11:前述したように厚労省アンケートの「遷延症状」はおそらくコロナ後遺症を指しているものと思われる

*12:ヒラハタクリニックですが、数千人単位で診ています。ネット上で朝から深夜３時過ぎまで診察している姿も観測できます＾＾； 増え続けるコロナ後遺症 日常奪う倦怠感、軽症者も 2800人超診察の医師「早期治療が重要」 | 毎日新聞

*13:Rehabilitation of Post-acute COVID19 Syndrome

*14:Support for rehabilitation: self-management after COVID-19-related illness

*15:欧米ではよくMedical Gaslightingと言われますが、病因が精神面だけにあると誤った断定をして、医師が精神的にも医療ケア的にも患者を苦しめてきた歴史が社会的に問題になってきています。What happens when you have a disease doctors can't diagnose | Jennifer Brea（TED）